ビットコインが約6万ドルの水準に回復したものの、2月とは異なり機関投資家のセンチメントは逆転している。特に米国上場のスポットビットコインETFからは大規模な資金流出が続き、弱気の動きが鮮明となっている。
先週、米国上場のスポットビットコインETFは17.2億ドルの純資金流出を記録した。これは過去1年以上で最大の週間流出額であり、2月初旬にビットコイン価格が約6万ドルに迫った際の3.18億ドルの流出を大きく上回る数字だ。
こうしたETFからの資金流出は価格下落に連動して加速しており、4週連続で増大している。この動きは、2月と比較して機関投資家のセンチメントがより一層弱気に傾いていることを示唆している。
現在、ビットコインは2月初旬に見られた約6万ドル近辺で取引されているが、機関投資家の反応はまったく異なっている。今回の価格下落局面では、機関投資家はより積極的に売却を進める傾向を示しているのに対し、2月は売りの動きは緩やかで買い支えも見られた。
具体的には、米国上場の11本のスポットビットコインETFは先週17.2億ドルの純流出を記録。データ提供元SoSoValueによると、これは1年以上で最大の1週間の資金流出額である。2月に価格が約6万ドルまで急落した週には、ETFの流出は3.18億ドルに留まっていた。
また、今般の流出額は4週連続で増加傾向にある。5月15日までの週には10億ドルの流出だったのが、続く2週間で12.6億ドル、14.2億ドル、そして最新の週では17.2億ドルへと拡大している。
一方で2月は状況が異なっていた。ビットコイン価格が約6万ドルに接近した週のETFからの資金流出は3.18億ドルだったが、その直前2週間はそれぞれ13.3億ドル、14.9億ドルの流出があったものの、価格急落とともに流出は鈍化していた。すなわち買い手が現れていたことを意味する。
しかし今回は資金流出が価格下落に伴って加速し、週を追うごとに引き上げが早まっている。これにより機関投資家による買い支えの動きは見られず、全体として弱気な状況を示している。
このパターンは、強気派が約6万ドルの支持水準を維持することが困難である可能性を示唆している。記事執筆時点において、ビットコインは約6万2,000ドル台で取引されている。