ロンドンでiPhoneを盗まれたMagnus Ahmad氏は、その後数時間のうちに暗号資産ウォレットや銀行口座へのアクセスを奪われ、約1万4000ドルの損失を被ったことが明らかになった。
Ahmad氏はロンドンに到着したばかりで、旧友たちと夜を楽しんでいた際、ハックニーのバーの外で見知らぬ男にロック解除済みのiPhoneを手渡した。相手が自身の電話番号を入力すると考えたためだが、その直後に3人目の男が電話を奪い去った。
事件は8月8日午前1時過ぎに起きた。暗号資産業界の元幹部で現在はAI教育事業を営むAhmad氏は、バーで常連客を装う2人の男から接近され、何時間もかけて親しげに話しかけられた。犯人らは彼がiPhoneのアクセスコードを何度か入力するのを肩越しに見て、それを入手していたという。2人は友人らが店内に入った後、Mare StreetのThe Dolphin付近にも現れていた。
Ahmad氏は「僕が彼の番号を入力していたら、彼が『ああ、僕がやるよ。そのほうが早いから』と答えた」と振り返った。彼はロック解除したiPhone 14 Pro Maxを手渡したが、3人目の男が現れ電話を奪い走り去った。
Ahmad氏はすぐに追跡したが追いつけず、バーに戻り警察への通報を要請。しかしその時点で金融口座が標的にされているとまだ認識していなかった。
午前1時53分までにMetaMaskウォレットから暗号資産が換金・送金され、PhantomやBybitのアカウントにもアクセスされた。午前3時22分までにCostcutterで2000ドル超の無断カード決済を含む6件の取引が完了。犯人らはUberアカウントで配車を利用し、eToro取引口座で約4万4000ドル相当のレバレッジ暗号資産ポジションも建てていたが、これは追加損失とコストを伴うものだった。
Ahmad氏は暗号資産で約9500ドル、無断カード決済で約3000ドル、eToro取引の損失・コストで800ドル超、合計約1万4000ドルの被害を見積もっている。カード停止や主要口座の支配権回復後は、多くの資産は無事だった。
氏は「生活資金も電話内の銀行口座にあったが引き出されなかった」と語ったが、携帯電話の盗難は始まりに過ぎなかったと認識を深めた。
事件は数時間に及び、Ahmad氏は口座回復に多くの時間を費やす中、ノートPCが使用不能になっていることにも気付いた。犯人がAppleアカウント経由で遠隔ロックをかけた可能性があるという。
「結果的に7時間以上、犯罪者と口座回復のために戦い続けた」と述べている。
この被害は、ロンドンのスマートフォン盗難における典型的な問題を示している。ロック解除された端末は銀行アプリや暗号資産ウォレット、取引口座、メールなどのアクセス先を一気にさらけ出す。
The Timesが8月に報じた調査でも、被害者と親しくなる詐欺師がロック解除済みの携帯電話を奪い、暗号資産口座にアクセスする手口が紹介された。
ロンドンは盗まれた携帯電話を海外へ送る主要な供給地であり、BBCは4万台の盗難iPhoneを扱う国際ネットワークの存在を報じている。Metroは盗難iPhoneがAppleのFind Myサービスで中国で見つかった事例も報じている。
ロンドン警察は路上犯罪者と組織的犯罪ネットワーク双方が絡む携帯電話盗難問題に取り組み、4万台の盗難携帯を中国へ密輸した疑いのあるグループを摘発、3人の男に合計25年の禁錮刑を言い渡した。
7月にThe Timesが引用した警察のデータでは、ロンドンウェストエンドの携帯電話盗難は前年から50％減少したが、The Dolphin周辺での具体的状況は判明していない。
The Dolphin支配人のLord Cemal氏はCoinDeskに対し、店舗周辺の携帯電話盗難が深刻で、娘も被害に遭い中国で再アクティベートされた事例を紹介。しかし状況は改善傾向にあると話す。警察に通報し、犯行グループの拘束に一役買ったという。
拘束者とAhmad氏の被害との関係は確認できておらず、Metropolitan PoliceはAhmad氏の件についてのコメントを控えている。ただし10月8日の声明では、電話盗難の高度化と悪用の増加を警告していた。
警察のAndy Featherstone司令官は、電話は通話やネット接続の機器以上に多くの個人情報や金融情報を保管していると指摘した。
Ahmad氏は15年の暗号資産経験を持ち、この事件を機に外出時は古いiPhoneを別アカウントで使い、アプリも最低限にするように変えたという。
「盗まれても惜しくない端末を持つことが最良の防御」と述べる一方で、最も重要な教訓は犯人追跡ではなく即座に口座保護に動くべきだったことだと語った。被害者には別端末を使い、すぐにAppleやGoogleアカウントにログインして遠隔保護措置を取ることを勧めている。
彼は「警察に連絡するより先に自分ならそうする」としつつ、金融機関の補償のためには警察への届け出も引き続き重要だと強調した。
遠隔ロックや紛失モードは被害軽減に役立つものの、盗難電話の使用停止や資金回復を必ず保証するものではない。被害者は速やかに銀行や通信事業者にも盗難を知らせるべきだと述べている。
Ahmad氏の電話には身分証などの写真もあり、さらなるなりすまし被害への懸念もあるという。
「これが公共広告として広まり、とくに暗号資産ユーザーに注意を促せればと願っている。自分の端末で最も弱かったのは口座だった」と語り、「誰も自分に起きるとは思わないからだ」と話した。