イングランド銀行とシンガポールおよびタイの中央銀行は、クロスボーダー外国為替（FX）取引の安全性と効率性向上を目的に、ステーブルコインが台頭する中で長年課題とされてきた従来の金融インフラの弱点に対応する手法を実証した。
イングランド銀行は金曜日、Project Meridian FX APACが、機関が同一のインフラを採用することなく、従来型決済システムとブロックチェーン技術を活用したシステム間での取引調整の実証に成功したと発表した。
このプロジェクトではペイメント・アゲンスト・ペイメント（PvP）決済のテストを行い、ある通貨の支払いが対応する他通貨の支払いと同時に行われた場合にのみ取引が実行される仕組みを確認した。
さらに、多国間ネッティングの実験も行われ、銀行が各取引を個別に清算することなく支払い義務を相殺することで、流動性の削減が可能になることを示した。
これらの取り組みは、より速い送金と24時間365日利用可能なクロスボーダー決済手段としてステーブルコインの存在感が増すなかで実施されたものである。
イングランド銀行の決済・イノベーション・フィンテック担当エグゼクティブ・ディレクター、トム・マットン氏は「Project Meridian FX APACは、同期型決済がクロスボーダーFX取引におけるリスク軽減と効率化に寄与することを示す実践的な証拠だ」と語った。
イングランド銀行は2028年にライブの同期インターフェース導入を計画しているが、商業的展開の前には法的枠組みや規制監督、より広範な参加に関する追加作業が必要だとしている。