米ドル指数（DXY）の上昇が続いており、通常はビットコインや金などドル建て資産にとって悪材料とされる。しかし、データはその影響が思われるほど強くない可能性を示唆している。
DXYはユーロや円をはじめとする主要通貨バスケットに対するドルの動向を追っており、2026年9月9日以降約2.6％上昇し、火曜日には101.69の２カ月ぶりの高値を記録した。
ドルは世界の準備通貨として金融市場や債務の中心に位置している。ドル高はドル建て債務を抱える借り手の返済コストを押し上げ、リスク資産への投資削減を促す。一方、ドル安は逆の効果をもたらす。
理論的には、ドル高はビットコインに対する圧力要因となるはずだ。実際、ビットコインの価格上昇は9月21日以降停滞し、87,500ドル付近から83,000～84,000ドルに調整している。ドル高が上昇を抑えている可能性はあるものの、現時点ではその影響は限定的だ。
さらに相関分析からもこの耐性が裏付けられている。TradingViewのデータをCoinDeskが分析した結果、過去90営業日のビットコインとDXYの日次変動の相関係数は-0.41となった。マイナスの相関は両者が逆方向に値動きする傾向を示し、これは2023年2月以降で最も強い負の相関である。
しかしながら、この関係性は顕著ではなく、画像に示された決定係数は0.17に過ぎず、ビットコインの日次変動の約17％しかDXYが説明できないことを示している。
短期的には変動が大きい。30日間の相関は-0.45だが、これは8月19日と9月3日のビットコインが5％超上昇かつDXYが下落した2日間に強く依存している。これらを除くと相関は-0.19に下がる。
長期的には関連性はさらに小さくなる。2020年1月以降の90日相関は平均-0.14で、時には正の相関となり、2024年11月には最高で＋0.22を記録した。
また、CoinDeskが最近指摘したように、ビットコインは米国債利回りとの明確な相関もほとんど見られない。
ドルとの弱い関連性と合わせると、ビットコインはポートフォリオの分散効果を期待できる独立した動きを持つ資産であることを支持する。この独立性が今後も続くかどうかは注目すべき点であり、引き続き注意が必要である。