Ethereumで予定されているGlamsterdamアップグレードは、ネットワーク上の最大15,000件にのぼるスマートコントラクトに影響を及ぼし、数十万ドル相当のリスクが生じる可能性があるとEthereum Foundationの開発者が明らかにした。
このアップグレードでは、既存のスマートコントラクトの一部に障害リスクがあり、提案した変更をめぐるテストは既に遅延している。Ethereum Foundationの開発者であるMarius van der Wijden氏は開発者向けの通話で、影響を受ける可能性があるのは9000万件のコントラクトのごく一部にすぎず、資金規模は全体と比べれば小さいが、これまでの把握以上に影響が広範であると説明した。
問題となっているのは、EIP-8037およびEIP-8038という2件の技術提案で、これらはEthereumにおけるユーザーやアプリケーション向けのデータ保存・取得にかかる課金方法を大きく見直す内容だ。スマートコントラクトの操作にはgasが必要であり、これがネットワーク上の計算負荷に応じた手数料となっている。
EIP-8037では、新たに永続的な状態を作成する際のコストを通常の実行gasに含まずに別途課金する方式に変更される。たとえば新規コントラクトのデプロイ費用はこれまでの32,000 gasから約183,600 gasへと引き上げられ、新規ストレージスロットの作成も20,000 gasから約97,920 gasへと増加する。
Ethereumの開発者は、この変更により1ブロックあたりの処理が増大すると同時に、基盤データベースの急激な肥大化を抑制する狙いがあると説明している。しかし既存アプリケーションの多くは、新たな手数料変動がない前提や固定gasを渡す仕様に基づいて開発されているため、新しい課金ルールにより障害が発生する恐れがある。
このためFoundationは外部のセキュリティ企業にネットワークのストレステストを依頼。スキャンでは最多15,000件の影響契約が検出され、監査担当者は数百件の潜在的な互換性問題を発見した。ChainSecurityのTanguy Rocher氏は152件の指摘を報告し、Foundation内部調査との重複分を除いても約200件に上るという。
別の監査では、Dedaub社が25,000件の異常なgas使用契約を調査し、70件の中・高リスク問題を指摘。うち22件はFoundationの独自調査に含まれないものだった。大半の問題はFoundationが11月6日に警告した8つの技術前提のうち2つに起因し、独自調査では深刻度の高い不備3件と中程度の不備25件以上が特定され、その多くは修正中だという。
今回の監査結果は、Ethereumの基盤となる「変更不可能なソフトウェア」という理念を巡る意見の対立も露呈。コードが改変できないコントラクトをデプロイ可能だが、ネットワークのルール変更で挙動が変わる可能性があることがあらためて示された。
アップグレード提案の策定に携わったFoundationの研究者Ansgar Dietrichs氏は通話の中で、このアップグレードは前進すべきとの立場を示す一方、コア開発者は外部開発者とのコミュニケーションをより明確に行う必要があると認めた。他の参加者は、EIP-8037を取り下げれば大型コントラクトのデプロイを阻害し、アップグレードのセキュリティ目的を損なう可能性があると警鐘を鳴らした。
月曜日の会合は合意に達せず終了。互換性問題によりテストが10月以降停滞しており、公開テストネットHoodiでの展開も延期となった。コア開発者は木曜日に提案を再検討予定で、Foundationは問題解消までHoodiを停止する見込みだ。これによりGlamsterdamアップグレード本体のリリース日は未定のままとなっている。
