ビットコインは7万ドル付近で推移しており、中東情勢の緊迫が原油価格を押し上げる中、トレーダーは米国の雇用統計発表を控えインフレ見通しを再評価している。
金曜日の暗号資産市場は弱さを見せ、ビットコイン（BTC）は心理的なサポートラインである7万ドルをわずかに上回る水準で取引された。
BTCは水曜日にこの水準を突破し、一時7万4000ドルまで上昇したが、流動性が薄い上値ゾーンで勢いを保てず、米株とも連動して反落した。
中東での戦争激化により原油価格は1バレル85ドルとサイクル高値を更新し、ブレント原油は年初から約42%上昇している。エネルギー価格の上昇とイラン情勢の不透明感の高まりを背景に、市場では欧州のインフレ見通しが再評価され、マネーマーケットでは年内に欧州中央銀行（ECB）が利上げに踏み切る可能性も織り込まれ始めている。これは2025年に予定されていた利下げ期待からの急激な転換を示すものだ。
金利の上昇は通常、ビットコインや暗号資産市場全体にとって逆風となる。投資家はボラティリティの高いリスク資産から、安定的な利回りを提供する安全資産へ資金をシフトさせるためだ。
アルトコイン市場も弱含み傾向を示している。Santimentのソーシャルボリューム指標によれば、投機市場に対するSNS上のセンチメントはほぼ底値に近づいている。
デリバティブ市場の状況
市場は調整局面にあり、ビットコインのオープンインタレスト（OI）は先週の150億ドルから161.6億ドルへ増加し、投機的関心の回帰が伺える。
個人投資家の資金調達率（ファンディングレート）は0%～10%の範囲で安定しているが、Binanceでは-2.5%へ反転し、ショートヘッジの増加を示唆している。
3カ月先物ベーシスは2.7%の水準で推移しており、機関投資家の確信が依然として弱いことを示している。
オプション市場は慎重ながらやや楽観的な姿勢に変化している。24時間のコール取引比率は51対49まで接近し、1週間物の25デルタ・スキューは15%から8%へ低下、下落保険（プット）のコストも大幅に下がった。
長期のインプライド・ボラティリティ（IV）は約50%で安定しているものの、短期IVは急激にバックワーデーションへ移行し、トレーダーが短期的な大幅な価格変動を織り込んでいる様子がうかがえる。
Coinglassのデータによれば、過去24時間の清算額は2億5700万ドルで、ロングとショートの比率は70対30となっている。主な清算対象はBTC（1億2100万ドル）、ETH（5100万ドル）、その他（1500万ドル）だ。
Binanceの清算ヒートマップでは、価格上昇局面で7万1600ドル付近が重要な清算水準として注目されている。
トークン市場動向
分散型金融（DeFi）トークンのMORPHOとJUPは金曜日の下落を牽引し、UTC午前0時以降で2～3%の値下がりとなった。トレーダーが投機的なトークンからドルへ資金を戻していることが背景にある。
一方、OKXのネイティブトークンOKBは過去24時間で23%上昇し、取引所OKXがIntercontinental Exchange（ICE）と提携し、トークン化株式および暗号資産先物商品を導入する計画を発表したことが材料視された。
また、KITEとRIVERもそれぞれ約15%上昇し、年初来の強いパフォーマンスを維持している。
プライバシー系トークンは引き続き弱含みで、zcash（ZEC）とdecred（DCR）は過去24時間で6%の下落、UTC午前0時以降に下落が加速した。