ビットコインは月曜序盤に70,000ドルを超えて上昇分を維持したものの、今後の動向は米国とイランの関係に大きく左右されると指摘されている。暗号資産市場はドナルド・トランプ米大統領によるイランのエネルギーインフラ攻撃の5日間停止発表を受けて反発したが、その先の展開は不透明だ。
トランプ氏は「建設的な」外交協議を理由に攻撃停止を宣言したが、イラン側は協議の存在を否定している。とはいえ、市場参加者はこれをあまり重視せず、リスク資産は堅調さを保った。
ビットコインはその後71,000ドルをわずかに下回る水準で推移し、過去24時間で3.8%の上昇を記録。主要アルトコインも堅調で、イーサ（ETH）、ソラナ（SOL）、ドージコイン（DOGE）はいずれも約5%上昇した。
また、暗号資産関連株も上昇基調を示し、なかでも近年AIインフラ関連株と連動して取引されるビットコインマイナーの株価上昇が顕著だった。Hut 8（HUT）は11%以上上昇し、Bitfarms（BITF）、Cipher Mining（CIFR）、CleanSpark（CLSK）、Riot Platforms（RIOT）、TeraWulf（WULF）も6〜7%高となった。
この上昇は伝統的株式市場にも波及し、S&P500とナスダックはともに約1.2%高で取引を終えた。
しかし、今回の攻撃停止がエネルギー市場の緊張緩和につながったものの、リスク資産の反発を楽観視すべきでないとの見方もある。WintermuteのOTCトレーダー、ジャスパー・デ・マーレ氏は「マクロ的な上値の天井は変化しているが、今後5日間の動向でどれだけ余地が開くかが決まる」と述べた。
同氏は、原油価格の安定とホルムズ海峡を通る輸送の正常化が実現すれば、インフレ懸念が和らぎ利下げ期待が戻ることで、暗号資産の逆風が緩和される可能性があると指摘した。その場合、ビットコインは直近の上昇を抑えていた74,000ドル〜76,000ドルのレンジに再び挑戦することが期待される。
一方で、米イラン間の協議が決裂するかエネルギー供給の混乱が再燃すれば、原油価格は再度上昇し、インフレリスクを高めることになる。これにより市場はリスク回避に傾き、ビットコインは60,000ドル台半ばまで押し戻される可能性が高いとデ・マーレ氏は警告している。