ビットコインについて ビットコイン（BTC）とは？ ビットコインは、2008年に「サトシ・ナカモト（Satoshi Nakamoto）」という偽名を名乗る人物（または複数人の集団）が公開したホワイトペーパーで最初に提案された、分散型の暗号資産である。ビットコインはその後、2009年1月にローンチされた。 ビットコインはP2P（ピア・ツー・ピア）のオンライン通貨であり、すべての取引が、仲介者が許可・仲介することなく、対等な独立したネットワーク参加者同士で直接行われる。ナカモト自身の言葉によれば、ビットコインは「金融機関を通さずに、オンライン決済を当事者間で直接送れるようにする」ために作られた。 BTCに類似する分散型電子通貨の概念は以前から存在していたが、実際に稼働して利用された最初の暗号資産はビットコインである。 ビットコインの創設者は誰？ ビットコインの発明者は「サトシ・ナカモト」という仮名で知られている。2021年時点でも、この仮名の背後にいる人物（または組織）の正体は不明である。 2008年10月31日、ナカモトはビットコインのホワイトペーパーを公開し、P2P型のオンライン通貨をどのように実装できるかを詳細に説明した。取引の分散型台帳をバッチ（「ブロック」）としてまとめ、暗号アルゴリズムで保護する仕組みが提案され、のちにこの全体構造は「ブロックチェーン」と呼ばれるようになった。 その2カ月後の2009年1月3日、ナカモトはビットコインネットワーク上で最初のブロック（ジェネシス・ブロック）を採掘し、世界初の暗号資産が始動した。ビットコインは当初、価格が$0とされ、主にマイニングで入手された（当時はPC程度の中程度の計算能力とマイニングソフトで可能だった）。最初に広く知られる商取引は2010年5月22日で、プログラマーのLaszlo Hanyeczが10,000BTCを支払い、ピザ2枚と交換した。2021年9月中旬時点のビットコイン価格で換算すると、このピザは約4億7,800万ドル相当になるとされ、この日は「Bitcoin Pizza Day」として知られている。2010年7月にはビットコインの取引が始まり、当時の価格帯は$0.0008〜$0.08だった。 また、ナカモトはビットコインの最初の実装の作者でもあるが、のちにネットワークのアラートキーとコードリポジトリの管理をGavin Andresenに引き渡した。Andresenは後にBitcoin Foundationのリード開発者となった。以後、多くの人々が脆弱性修正や新機能追加などを通じてソフトウェア改善に貢献している。 GitHub上のビットコインのソースコードリポジトリには750人以上の貢献者が掲載されており、主な人物としてWladimir J. van der Laan、Marco Falke、Pieter Wuille、Gavin Andresen、Jonas Schnelliなどが挙げられる。 ビットコインの特徴は？ ビットコイン最大の特徴は、市場に登場した最初の暗号資産である点にある。 ビットコインは世界的なコミュニティを形成し、日常生活の中でビットコインや他の暗号資産を「作り・投資し・取引し・利用する」数百万人規模の新産業を生み出した。最初の暗号資産の登場により、その後の数千の競合プロジェクト開発を促す概念的・技術的基盤が成立した。 現在2兆ドルを超えるとされる暗号資産市場全体は、「銀行や金融サービス会社のような信頼された仲介者に依存せず、世界中の誰にでも送受信できるお金」という、ビットコインが実現した考え方を土台としている。 先駆者としての性質により、BTCは10年以上経った現在も市場の中心的存在である。ビットコインが絶対的優位性を失った後でも、依然として最大の暗号資産であり、2021年には価格が2021年4月14日に$64,863.10の史上最高値を記録した後、時価総額が1兆ドルを超えた。これは、機関投資家の関心拡大に加え、ウォレット、取引所、決済サービス、オンラインゲームなど、BTCの利用用途を提供するプラットフォームが広く存在することが背景にある。 流通しているビットコインはどれくらい？ ビットコインの総供給量はソフトウェアによって上限が定められており、21,000,000BTCを超えることはない。新規コインは「マイニング」と呼ばれる過程で生成される。取引がネットワーク上で伝播すると、マイナーがそれらを取り込み、ブロックにまとめ、複雑な暗号計算によって保護する。 計算資源を投入した対価として、マイナーはブロックをブロックチェーンに追加するたびに報酬を得る。開始当初の報酬は1ブロックあたり50BTCで、210,000ブロックごと（概ね約4年ごと）に半減する。2020年時点で半減期は3回起きており、報酬は6.25BTCとなっている。 ビットコインはプレマイン（事前採掘）されておらず、一般公開前に創設者へ配布されたコインはない。ただし初期はマイナーの競争が低く、初期参加者が通常のマイニングで大量に蓄積できた。サトシ・ナカモトは100万BTC超を保有していると推測されることがある。 ビットコインのマイニングが利益になるかは、現在のハッシュレートとBTC価格に依存する。マイニングは複雑だが、一般に「1BTCを掘る時間」より「1ブロックを掘る時間」として理解した方が適切だとされる。2021年9月中旬時点では、2020年の半減期後の報酬は6.25BTCで、当時の価格換算で約$299,200相当とされた。 ビットコインネットワークはどう守られている？ ビットコインはSHA-256アルゴリズムで保護されている。これはSHA-2ファミリーのハッシュアルゴリズムの一種で、Bitcoin Cash（BCH）などいくつかの暗号資産でも使用されている。 価値保存手段としてのビットコインの役割は？ ビットコインは、最初の分散型P2Pデジタル通貨である。重要な機能の一つとして、分散型の価値保存手段（ストア・オブ・バリュー）として用いられる点が挙げられる。言い換えると、物的資産のような所有権、あるいは勘定単位として機能する。ただし、勘定単位としての役割については議論がある。多くの暗号資産支持者や経済学者は、主要通貨が大規模に採用されれば、取引金額がより小さな単位で表示される新しい金融世界につながると考えている。 ビットコインの最小単位は0.00000001BTCで、「サトシ（Satoshis、略してSats）」と呼ばれる。2021年9月中旬時点の価格では、1サトシは約$0.00048に相当するとされた。 多くの人にとってBTCは通貨というより金（ゴールド）のような価値保存手段と見なされる。この見方では、BTCを買って長期保有（HODL）することが中心となり、「デジタルゴールド」として扱われる。 ビットコインの技術はどうアップグレードされる？ ハードフォークは、これまで無効だったブロック／取引を有効にするようなプロトコルの大きな変更で、全ユーザーのアップグレードを必要とする。例えば、取引の有効性を巡りユーザーAとBが同意し、Cが同意しない場合、ハードフォークによってAとBには有効だがCには無効となる取引を成立させ得る。 ハードフォークは後方互換性がないため、すべてのノード（取引の検証と伝播を行うクライアントを動かすコンピュータ）がアップグレードしない限り、新しいブロックチェーンは旧チェーンのブロックや取引を拒否する。旧チェーンは存在し続け取引も受け付ける可能性があるが、新しいクライアントとは互換性がない場合がある。 ソフトフォークは、以前は有効だったブロック／取引の一部を無効にする形の変更である。古いノードも新ルール下のブロックを有効と認識できるため後方互換性があり、多数のマイナーがアップグレードして新ルールを強制すれば成立する。 代表的なハードフォーク例としては、ビットコインからBitcoin Cash、イーサリアムからEthereum Classicが挙げられる。Bitcoin Cashは、その後さらにハードフォークしてBitcoin SVが生まれた。 Taprootとは？ Taprootは、BIP 340・341・342をまとめたソフトフォークで、複数の新機能導入により、ブロックチェーンのスケーラビリティ、効率、プライバシー向上を目指す。 主な変更は、Merkelized Abstract Syntax Tree（MAST）とSchnorr署名の導入である。MASTは、取引の決済条件について送信者と受信者が共同で署名できる条件を導入する。Schnorr署名は、複数の署名を1つに集約でき、マルチシグ取引が通常取引やより複雑な取引と見分けがつきにくくなる。新しいアドレスタイプにより、複雑な取引でも単純な単一署名取引のように見えるため、手数料削減にもつながるとされる。 長期保有者（HODLer）は大きな変化を感じにくいかもしれないが、Taprootはネットワークへスマートコントラクト機能を備える上で重要な節目になり得る。特にSchnorr署名は、Taprootアドレスへの移行が進むほど、既存ブロックチェーン上により複雑なアプリケーションを構築する土台になると考えられている。利用が進めば、長期的にはEthereumなどの他チェーンに匹敵するDeFiエコシステムが形成される可能性もあるとされる。 ライトニング・ネットワークとは？ ライトニング・ネットワークは、オフチェーン（チェーン外）のレイヤード型決済プロトコルで、双方向のペイメントチャネルを用い、即時送金と即時精算を可能にする。基盤となるブロックチェーン上での取引や介入コストを増やさずに取引容量を拡張し、2者間でプライベートかつ大量で信頼不要（trustless）の取引を可能にする。 ビットコインを多く保有する企業は？ 数年前までは、上場企業が貸借対照表にビットコインを保有するという発想は笑い話のように受け止められていた。ビットコインは変動が大きく、真面目な事業者が採用できないと見なされ、Warren Buffettを含む多くの著名投資家が「弾けるのを待つバブル」と評した。 しかし、この否定的見方は崩れつつあり、2020年以降、複数の大企業がビットコインを購入した。特にMicroStrategyは2020年8〜9月に4億2,500万ドル相当を購入し先陣を切り、以後Teslaなども追随した。MicroStrategyは上場企業の中で最大のBTC保有企業とされ、ビットコインを主要準備資産として2021〜2022年にかけて積極的に購入した。2022年8月30日時点で129,699BTCを保有し、約25億ドル超に相当するとされた。 他の企業保有者としては、Marathon Digital Holdings（10,054BTC）、Coinbase（9,000BTC）、Square Inc.（8,027BTC）、Hut 8 Mining Corp.（7,078BTC）などが挙げられる。 ビットコインは政治的な存在か？ ビットコインは、エルサルバドルが法定通貨として採用して以降、より政治的になっている。この決定は同国の大統領Nayib Bukeleが強力に進め、国内市民、イングランド銀行、IMF、Vitalik Buterinなどからの批判もあった。2021年9月に法定通貨化が成立して以来、Bukeleは火山の地熱で採掘するBitcoin City構想も打ち出した。 メキシコ、ロシアなども法定通貨採用候補として噂されたが、現時点ではエルサルバドルのみが実施している。 一方、中国はビットコインのマイニングや取引を強く取り締まった。2021年5月、中国政府は暗号資産関連取引を違法と宣言し、その後マイニング事業にも厳しい取締りが行われ、多くの企業がより友好的な地域へ移転を余儀なくされた。 ただし、こうした反暗号資産姿勢にもかかわらず、産業は止まっていないともされる。ケンブリッジ大学のデータによれば、中国は米国に次ぐ世界第2位のビットコイン・ハッシュレート貢献国だとされる。 ビットコインの価格はいくら？ ビットコインの評価額は24時間常に変動する。1コインが1セント未満だった当初から、BTCは数千％上昇して現在の水準に達した。暗号資産価格は非常に変動的であるため、「ビットコインがいくらか」という理解は分刻みで変わり得る。さらに国や取引所によって表示価格が異なる場合もあり、個人の所在地によって見え方が変わることがある。
